愛知製鋼 (2018年2月版)

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展望

次世代自動車分野を開拓

　トヨタ自動車グループの特殊鋼大手メーカー。自動車やインフラの解体などによって発生する鉄スクラップを原料としてモノづくりを行う資源循環型企業だ。2017年9月末の主な大株主（カッコ内、発行済株式総数に対する所有株式数の割合）は、トヨタ自動車（23.71％）、新日鐵住金（7.70％）、豊田自動織機（6.84％）など。17年4～9月期の部門別連結売上高構成比（外部顧客向け、カッコ内は調整額を除く営業利益ベース）、鋼（ハガネ）カンパニー46.4％（73.8％）、鍛（キタエル）カンパニー46.0％（18.8％）、スマートカンパニー6.3％（3.2％）、その他1.3％（4.2％）。

　各部門の主な製品及びサービスは以下のようになっている。「鋼カンパニー」、熱間圧延鋼材、鋼材二次加工品、ステンレス構造部材、製鋼用資材。「鍛カンパニー」、型打鍛造品（自動車部品粗形材、機械部品粗形材など）、鍛造用金型加工品。「スマートカンパニー」、電子機能材料・部品、磁石応用製品、植物活性材、金属繊維。「その他事業」、子会社によるコンピューターソフト開発、物品販売、緑化。

　今後の課題は電気自動車（ＥＶ）、燃料電池車（ＦＣＶ）シフトによる鉄需要の減退であろう。電動車では鉄鋼製品が使用されるエンジンなどがなくなることから、自動車材料に占める鉄の比率（重量比）は現在の70％以上から、30年には40％強に低下するとの予測もある。フランスや英国は40年までにガソリン車やディーゼル車の国内販売を禁止する方針だ。ＥＶとプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）、ＦＣＶの世界新車販売台数に占めるシェアは16年の1％未満が30年に30％まで拡大するという予想もあり、車１台当たりの鋼材使用量は長期的には減少する見通しだ。

　今後期待される分野は、高度成長期に建設され老朽化した橋やビルなどの建替えで重要性が増すステンレス鋼が挙げられる。磁石事業は家電や自動車などのモーターへの展開が期待され、形状の自由度などの強みを活かして拡充を図っていく計画だ。センサ事業では競争力のある磁気センサの開発・販売を強化、医療や金属異物検知などの分野への展開も目指している。電子部品事業ではハイブリッド車など次世代自動車に必要なユニットのインバーターを冷却する部品で同社は大きなシェアを占めており、ハイブリッド車やＰＨＶ、ＥＶ、ＦＣＶの一層の普及で需要拡大が見込まれている。新事業に注力する同社に注目したい。


（北川　彰男）