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住友理工 (2023年12月版)

【5191】住友理工

 

本社所在地 〒450-6316 名古屋市中村区名駅1-1-1 JPタワー名古屋
設立 1929年12月20日
ホームページ https://www.sumitomoriko.co.jp/

2023年3月期

資本金(連結) 12,145百万円
自己資本比率 39.79%
従業員数(連結) 25,102人
連結事業構成 【連結事業】自動車用品89(3)、一般産業用品11(4)【海外】69(2023.3)
株式上場 東証プライム,名証プレミア
株価 一株益(連) PER(連) 一株純資産 PBR(連) 一株配当 配当利回 年初来高値 年初来安値
11/30終値 24/3期(予) 予想 (連)23/3 実績 24/3期(予) 予想
1,034 114.6 9.0 1,609 0.64 16.0 1.55% 1,191 591

※1株益、1株純資産、1株配当金は円単位。各表示未満は4捨5入。(連)連結決算、(予)予想の略。
※1株純利益(赤字&未発表・非表示)、1株配当金(通期配当金額、未発表・非表示)は、2023年11月30日時点の会社予想

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展望

理工の力で未来づくり
 名古屋市に本社を置く同社は、1929年創業。住友電気工業が資本参加し、49年名証に上場後は現在の主力製品である防振ゴム、ホースなどの自動車用部品事業に参入し、61年「東海ゴム工業株式会社」と改称した。88年海外拠点設立後は本格的に世界へ進出、96年東証・名証1部に指定替えし、2014 年現在の社名に変更した。世界5拠点による売上の約9割が自動車向け製品を占め、そのうち自動車用防振ゴムは、世界シェア約28%、自動車用ホースは同じく約19%を誇る(同社推定)。

 同社の23年4-9月期所在地別売上高構成比(消去又は全社除く)は、日本34.7%、米州26.1%、アジア29.2%、欧州その他10.0%。同期は、トヨタをはじめ自動車各社の半導体不足解消に伴う増産と、円安の進行による海外子会社の売上増加の影響で、当初の想定以上に増収となった。また、増収に加えて操業度や経費支出の改善を図ることで、増益も記録した。

 同社の防振ゴム製品は、高分子材料技術を生かした柔軟性と減衰性を特色に、エンジンや路面からの振動を効率よく吸収、快適な車内空間づくりに貢献している。ホース製品も、高分子材料配合技術により耐熱性や振動衝撃吸収性、軽量性に優れており、車体内部の様々な配管に用いられている。その他にも放熱、防音を両立する独自の放熱防音材を開発し、制遮音品や放熱防音材などに採用されている。燃料電池自動車向け製品では、同社のセル用ガスケットが、トヨタ「MIRAI」に継続採用されている。

 また、自動車分野以外にも、インフラ・住環境(各種産業用ホース、橋梁用ゴム、鉄道車両用防振ゴム、制震システムなど)や、エレクトロニクス(帯電ロール、感光性水現像フレキソ版)、ヘルスケア(スマートラバー関連製品)分野の製品で、社会貢献をめざす。

 同社は、昨年5月に2029年の100周年に向けたビジョンと、中期経営計画を発表しており、25年の財務目標として、連結売上高 6,200億円、事業利益 280億円、ROE 8%以上を、100周年には、連結売上高 7,000億円規模、ROE 10%以上をめざす。また今までに培った顧客関係や、コア技術の進化と融合に加え、外部技術を積極的に導入し、社会課題解決に向けたソリューションを提供し続けるべく変革を図る。

 高機能製品づくりに欠かせない高分子材料の技術と、深化させる開発力で世界をめざす同社に注目したい。

(戸谷 慈伸)

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