住友理工 (2023年12月版)

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展望

理工の力で未来づくり

　名古屋市に本社を置く同社は、1929年創業。住友電気工業が資本参加し、49年名証に上場後は現在の主力製品である防振ゴム、ホースなどの自動車用部品事業に参入し、61年「東海ゴム工業株式会社」と改称した。88年海外拠点設立後は本格的に世界へ進出、96年東証・名証1部に指定替えし、2014 年現在の社名に変更した。世界５拠点による売上の約9割が自動車向け製品を占め、そのうち自動車用防振ゴムは、世界シェア約28％、自動車用ホースは同じく約19％を誇る（同社推定）。

　同社の23年4-9月期所在地別売上高構成比（消去又は全社除く）は、日本34.7％、米州26.1％、アジア29.2％、欧州その他10.0％。同期は、トヨタをはじめ自動車各社の半導体不足解消に伴う増産と、円安の進行による海外子会社の売上増加の影響で、当初の想定以上に増収となった。また、増収に加えて操業度や経費支出の改善を図ることで、増益も記録した。

　同社の防振ゴム製品は、高分子材料技術を生かした柔軟性と減衰性を特色に、エンジンや路面からの振動を効率よく吸収、快適な車内空間づくりに貢献している。ホース製品も、高分子材料配合技術により耐熱性や振動衝撃吸収性、軽量性に優れており、車体内部の様々な配管に用いられている。その他にも放熱、防音を両立する独自の放熱防音材を開発し、制遮音品や放熱防音材などに採用されている。燃料電池自動車向け製品では、同社のセル用ガスケットが、トヨタ「MIRAI」に継続採用されている。

　また、自動車分野以外にも、インフラ・住環境（各種産業用ホース、橋梁用ゴム、鉄道車両用防振ゴム、制震システムなど）や、エレクトロニクス（帯電ロール、感光性水現像フレキソ版）、ヘルスケア（スマートラバー関連製品）分野の製品で、社会貢献をめざす。

　同社は、昨年5月に2029年の100周年に向けたビジョンと、中期経営計画を発表しており、25年の財務目標として、連結売上高 6,200億円、事業利益 280億円、ROE 8％以上を、100周年には、連結売上高 7,000億円規模、ROE 10％以上をめざす。また今までに培った顧客関係や、コア技術の進化と融合に加え、外部技術を積極的に導入し、社会課題解決に向けたソリューションを提供し続けるべく変革を図る。

　高機能製品づくりに欠かせない高分子材料の技術と、深化させる開発力で世界をめざす同社に注目したい。

（戸谷　慈伸）