三英傑シリーズ

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「三英傑シリーズ」

信長コース 注目ポイント
(1802)大林組 中期経営計画(15~17年度)連結経営目標値、売上高1.7兆円程(内、建設事業1.6兆円程・海外比率25%)、経常利益500億円程、ROE8%程、配当性向20~30%。国内建設市場は長期的に現状規模程度を前提に不動産開発事業や再生可能エネルギー発電等の新規事業に注力。海外受注拡大推進。
(6471)日本精工 国内ベアリング(軸受け)最大手。連結売上高の約70%が自動車部品関連、主力製品の軸受けは変速機の軸受け使用数増加(燃費向上寄与)が追い風、ハンドル操作を容易にする電動パワーステアリングも好調。産業機械向けは工作機械用、エアコン・冷蔵庫等向け軸受け、中国高速鉄道向け大型軸受けが伸びる。
(6701)NEC IT(情報技術)関連大手、海外受注拡大注力。企業や官公庁でIT投資が増加。税と社会保障の共通番号(マイナンバー)関連のシステム需要が伸びる予想。施設の防犯システムやサイバー攻撃への対処等のセキュリティー関連需要も拡大する見通し。国内のハードウェア開発・生産拠点再編など事業構造の改善一層推進へ。
(8306)三菱UFJ 米モルガン・スタンレー&ユニオンバンク、タイのアユタヤ銀行等の海外グループ企業の好調が続く。14/12末貸出金に占める海外貸出(海外支店・子会社)比率36.3%(11/3末20.5%)。同月末その他有価証券の評価益3兆4877億円(国内株式2兆4413億円、国債3636億円等)。アジア等で個人取引の拡充を目指す。
(8601)大和証券G本社 14/4~12期連結純営業収益部門別構成比、リテール43.7%、ホールセール33.1%、アセット・マネジメント10.4%、投資1.9%等。預かり資産残高52.9兆円(同期末)。ラップ口座(顧客が運用を一任)契約資産残高1兆378億円(同)。大和ネクスト銀行預金残高2.7兆円(同)。配当性向30%程目指す。相続の相談業務拡充。

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秀吉コース 注目ポイント
(1925)大和ハウス工業 14/4~12期部門別連結営業利益構成比(調整額除く)、戸建住宅1.4%、賃貸住宅33.6%、マンション0.9%、住宅ストック(リフォーム提案等)4.5%、商業施設(駅隣接型複合施設等)33.3%、事業施設(物流、介護、食品施設等)17.5%等。節税対策で賃貸住宅の受注好調。自立・介護支援等の多様なロボット拡販注力。
(3231)野村不動産HD 「プラウド」ブランドの分譲マンション等展開。22/3期営業利益1000億円水準(14/3期実績、743億円)目標、同期部門別営業利益構成比を「住宅事業(14/3期、39.2%)、賃貸事業、サービス・マネジメント分野」で各1/3の均等構成目指す。都心エリアでの業務系大規模再開発・複合再開発、住宅系大規模再開発推進。
(3402)東レ 航空機・自動車・天然ガスタンク用炭素繊維好調。14/11、米ボーイングから炭素繊維複合材1兆円分受注(14年~、10年以上供給)発表。海水淡水化等水処理膜で世界首位級シェア。電気自動車等向けリチウムイオン電池材料増産へ。繊維事業は自動車のエアバックや紙おむつ向け原材料が好調。機能性繊維を強化。
(4901)富士フイルムHD インスタントカメラ「チェキ」の販売好調。医療ITシステム等のヘルスケア分野が伸びる。子会社の富士ゼロックスが担う事務機部門堅調。化粧品分野は06年より参入。医薬品事業は08年、富山化学工業買収後に本格参入。再生医療事業の拡充目指す。中期経営計画(17/3期最終年度)で株主配分・M&A強化の方針。
(7203)トヨタ自動車 14年(暦年)グループ世界自動車販売台数は1023万台で3年連続世界首位。車台・部品共通化、系列部品会社の事業再編、開発期間の短縮等でコスト削減、効率的な自動車生産推進。14/12、世界初の市販、燃料電池車「ミライ」を発売。今年4月、完成車の組み立て工場の新設(メキシコ、中国・広州市)を発表。

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家康コース 注目ポイント
(5020)JXホールディングス 15/3期は原油等の在庫評価損4200億円、チリのカセロネス銅鉱山・北海等の石油&天然ガス開発・カナダ原料炭開発事業で約1000億円の損失計上の各見通し。同期連結経常損益は1900億円の赤字、在庫影響を除いた経常利益相当額は2300億円の黒字の各予想。16/3期は原油価格の回復を見込む。
(5201)旭硝子 14/12期部門別連結営業利益構成比(調整額除く)、ガラス(建築用、自動車用)0.9%、電子(液晶用ガラス基板、ディスプレー用ガラス等)58.5%、化学品(塩化ビニール・ウレタン各原料等)38.9%等。原油下落はコスト削減寄与。断熱等に優れたエコガラス拡販。中国で液晶用ガラス基板の新工場建設、16/末~17/初稼動予定。
(7912)大日本印刷 14/4~12期部門別連結営業利益構成比(調整額除く)、情報コミュニケーション(各種印刷、ICカード等)11.3%、生活・産業(プラスチックフィルム、紙カップ等)41.0%、エレクトロニクス(液晶カラーフィルター、半導体製品用フォトマスク等)45.0%等。食品・日用品向けフィルムパッケージ分野、ICカード事業を東南アジア地域中心に競争力強化推進。
(8031)三井物産 15/3期予想純利益構成比(消去等除く)、エネルギー36.8%、金属資源23.7%、機械・インフラ15.3%、アジア・大洋州(海外店実績)8.7%、米州(同)8.1%等。シェールガス・オイル、北海油田等で減損適用。鉄鉱石権益は低価格時取得、コスト競争力で強み。独立系発電事業者として国内有数の規模、一層の拡大目指す。
(9303)住友倉庫 14/4~12期部門別営業収益構成比(調整額除く概算)、物流78.3%(倉庫13.3%、陸上運送22.4%、港湾運送22.0%、国際輸送20.7%)、海運16.6%、不動産5.1%。国際輸送収入はプロジェクト輸送、一貫輸送(東南アジア、欧州、北米等)取扱い好調。海運事業は円安・原油安が収益寄与、コンテナ貨物堅調。

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