三英傑シリーズ

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「三英傑シリーズ」

信長コース 注目ポイント
(3407)旭化成 総合化学大手。20/4-9月期事業別売上高構成比、マテリアル44.3%、住宅34.2%、ヘルスケア20.7%、その他0.8%。同期海外売上高41.0%。自動車向け需要持ち直し。住宅事業堅調。リチウムイオン二次電池向け部材の生産能力増強へ。ウイルス除去フィルターや人工呼吸器販売増加見込む。半導体工場火災の影響は現段階では不明。
(6479)ミネベアミツミ 極小軸受ベアリングトップ。17年ミツミ、19年ユーシンと統合。航空部品、LEDバックライトなども。20/4-9月期事業別売上高構成比(その他、調整額除く)機械加工品16.2%、電子機器38.8%、ミツミ36.0%、ユーシン9.0%。全事業でコストダウン・省人化・稼働率向上を実施。EV向け中心に自動車事業に重点。IR優良企業に選定。
(6501)(株)日立製作所 20/4-9月期売上収益構成(全社及び消去除く)IT23%、エネルギー10%、インダストリー9%、モビリティ13%、ライフ23%、建機9%、金属8%、その他5%。25年度売上2兆円目標の自動車部品新会社「日立アステモ」発足。基幹システムのクラウド移行支援サービス開始。独自技術「ルマーダ」活用でIT事業拡大目指す。
(6755) (株)富士通ゼネラル 富士通系。国内外で家庭用エアコン展開。20/4-12月期事業別売上高構成、空調機89%、情報通信・電子デバイス10%、その他1%。同期空調機地域別売上高、日本30.4%、米州15.5%、欧州20.8%、中東・アフリカ6.9%、オセアニア13.6%、アジア5.1%、中華圏7.7%。北米、インドを中心に増収を計画。在宅効果も。
(7011)三菱重工業 三菱グループ総合重機。発電、産業、航空宇宙が主力。20/4-9月期事業別売上収益構成比、エナジー40%、プラント・インフラ17%、物流・冷熱・ドライブシステム23%、航空・防衛・宇宙20%。世界に誇る排ガスの Co2回収装置でビジネス強化。脱炭素化の水素混焼技術を備えるM501JAC形ガスタービンをカナダ発電会社より受注。

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秀吉コース 注目ポイント
(2875) 東洋水産 即席麺大手。カップ麺の品揃え多数。北米・中米でシェア首位。巣ごもり需要で上期売上高の最高更新。生麺などチルドや加工食品も家庭向け好調。20/4-9月期事業別売上高構成比(その他、調整額除く)水産食品7.3%、海外即席麺24.4%、国内即席麵32.9%、低温食品22.3%、加工食品6.8%、冷蔵6.3%。カテゴリー No.1 戦略を強化。
(5334)日本特殊陶業 点火プラグ、排気センサートップ。電子部品も展開。海外で自動車向け想定超。アフターサービス向け伸長。20/4-9月期事業別売上収益構成(その他、調整額除く)自動車78.6%、セラミック9.8%、メディカル6.6%、新規事業5.0%。4月に事業部制から社内カンパニー制へ移行。共同開発「固体酸化物形燃料電池」を製品化予定。
(6701) NEC 官公庁・企業向け通信、ITサービス大手。通信インフラ国内首位。NTTと資本・業務提携。4-12月期事業別売上収益構成比(その他、調整額除く)社会公共15.5%、社会基盤25.3%、エンタープライズ21.0%、ネットワークサービス20.4%、グローバル17.8%。スイス金融ソフトウェア大手アバロックを買収。遊休資産の売却推進。
(9532) 大阪ガス 都市ガス2位。電力を含め総合エネルギー企業を目指す。20/4-9月期事業別売上高構成比(調整額除く)国内エネルギー・ガス64.5%、国内エネルギー・電力16.4%、海外エネルギー4.4%、ライフ&ビジネスソリューション14.7%。共同出資の千葉県市原バイオマス発電が運転開始。脱炭素化、デジタル化など新事業領域拡大に意欲。
(9831)(株)ヤマダ ホールディングス 家電量販店最大手。北関東地盤に全国展開。家電依存から多角化。会社分割し持株会社化。住信SBIネット銀と金融サービスで合意。20/4-9月期事業別売上高構成、家電75.2%、関係会社家電14.5%、住宅6.4%、金融0.1%、環境資源開発3.0%、サービス0.8%。在宅でパソコンや周辺機器が伸長。大塚家具、ヒノキヤグループを傘下に。

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家康コース 注目ポイント
(1941) 中電工 中国電力系。電気・空調工事主力。20/4-12月期中国電力グループ向け工事26.0%。同期工事部門別売上高構成、屋内電気48.7%、空調管19.7%、情報通信6.1%、配電線21.1%、送変電4.4%。情報通信・配電線工事が伸長。リニューアル工事も堅調。ベトナムに資材販売・建設工事子会社設立。台湾で洋上風力発電に参画などASEANを開拓。
(6178) 日本郵政 グループ持株会社。傘下にゆうちょ銀行、かんぽ生命、日本郵便。20/4-9月期事業別経常収益構成比(その他除く)郵便・物流15.6%、金融窓口10.0%、国際物流6.1%、銀行13.5%、生命保険54.8%。楽天と物流領域の戦略的提携で基本合意。コアビジネスの充実・強化、不動産事業拡大、新規ビジネス等の推進を重点に事業を推進。
(8058) 三菱商事 20/4-9月期部門別純利益構成比(その他除く)事業系(天然ガス18.9%、総合素材-0.6%、石油・化学16.9%、金属5.8%、産業インフラ14.5%、自動車・モビリティ-26.9%、食品26.8%、コンシューマ3.0%、電力ソリューション1.1%、複合都市7.2%)、市況系(ガス-8.1%、金属資源38.6%、インフラ2.8%)。非接触充電の米新興企業に出資。
(8316)(株)三井住友 フィナンシャルグループ 総合金融グループ。傘下に三井住友銀行、SMBC日興証券、プロミス、三井住友DSアセットマネジメント他。20/4-9月期事業部門別業務純益構成、リテール15.8%、ホールセール23.7%、グローバル25.8%、市場34.7%。25年度までに新勘定系へ移行。グリーンファイナンスや ESGファンド出資でSDGs推進。不動産事業を強化。
(8725) MS&ADインシュアランス グループホールディングス 三井住友海上・あいおい損保・ニッセイ同和が統合。20/4-9月期正味収入保険料構成比(損保)三井住友海上43.1%、あいおいニッセイ同和34.9%、海外保険子会社21.0%、ダイレクト1.0%。同(生保)あいおい46.8%、プライマリー53.2%。世界損保グループトップ10圏内と国内損保事業外の収益50%を目指す。アジアの収益⼒強化 。

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