三英傑シリーズ

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「三英傑シリーズ」

信長コース 注目ポイント
(5706) 三井金属 非鉄大手。銅箔は世界首位級。20/4-9月期事業別売上高構成比(調整額除く)機能材料33.0%、金属33.7%、自動車部品13.1%、関連20.2%。5G関連製品は計画上回る。次世代製品の全固体電池向け固体電解質と微細回路形成材料が年度内に実用化開始見込み。GPF触媒の投資増で22年中国市場参入、拡販予定。チリ銅鉱山権益を売却。
(6301) コマツ 建設機械世界2位。基幹部品は日本、組み立てを現地化。建設機械・車両部門20/4-9月期地域別売上高(外部顧客向け)日本15.3%、北米23.6%、中南米14.5%、欧州9.2%、CIS5.5%、中国8.3%、アジア6.1%、オセアニア11.8%、中近東1.4%、アフリカ4.3%。無人ダンプ稼働260台超に。経産省と東証選定のDX銘柄グランプリ2020に選定。
(6501)(株)日立製作所  総合電機・重電首位。総合からインフラ系重視へ。20/4-9月期売上収益構成比(全社及び消去除く)IT23%、エネルギー10%、インダストリー9%、モビリティ13%、ライフ23%、建機9%、金属8%、その他5%。インフラ向けIT、ビルシステム、計測分析は高収益維持。再生エネルギーなどABBパワーグリッド事業順調。
(6586)(株)マキタ 電動工具トップ。海外現地生産で先行。世界100カ国以上へ販売。20/4-9月期事業別売上収益構成比(その他、調整額除く)日本35.9%、欧州28.2%、北米9.0%、アジア26.9%。ハイパワー・長寿命・高耐久の新シリーズ投入。充電式高効率工具需要と巣ごもり需要で園芸用機器や電動工具が堅調。販売・サービス、物流拠点の拡充図る。
(7261) マツダ 中堅自動車メーカー。トヨタとの協業強化で回復目指す。新型「CX-30」拡販が課題。20/4-9月期地域別売上高(調整額除く)日本50.0%、北米27.2%、欧州11.3%、その他地域11.5%。トヨタ「ヤリス」のHV車をOEM供給。米国工場でのSUVや、中国販売にトヨタのHVシステムを搭載。30年に全車電動化技術の搭載を目指す。

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秀吉コース 注目ポイント
(3038)(株)神戸物産 業務スーパー展開(総店舗866)。中国で加工食品製造。19/11-20/7月期事業別売上高構成比(その他、調整額除く)業務スーパー92.6%、神戸クック0.7%、クックイノベンチャー6.1%、エコ再生エネルギー0.6%。プライベート商品販売好調。コロナ禍で家庭食需要追い風。業務スーパーで総菜コーナー併設店増やす。自社工場増強しPB強化。
(4151) 協和キリン キリンホールディングス傘下。バイオ医薬品が主力。20/1-9月期顧客所在地別売上収益構成比、日本53.3%、海外46.7%(米州21.7%、欧州15.1%、アジア9.7%、その他0.1%)。海外はグローバル戦略品が伸長。中国中心にアジアも好調。アクセリードと革新的低分子医薬品創出で協業開始10月高崎工場内に新棟(医薬品分析)を着工。
(4912) ライオン 家庭用品大手。オーラルケア強い。トイレタリー、薬品、機能性食品展開。20/1-9月期事業別売上高構成比(調整額除く)一般消費財56.0%(オーラル14.8%、ビューティ7.6%、ファブリックケア13.4%、リビングケア5.5%、薬品5.5%、その他9.2%)、産業用品12.5%、海外23.9、その他7.6%。コロナ禍でハンドソープ、台所洗剤が大幅増。
(7270)(株)SUBARU トヨタ系。水平対向エンジンと四輪駆動技術が特徴。20/4-9月期所在地別売上収益構成比、日本22.9%、北米72.2%、その他4.9%。米国市場は順調。9・10月の米国販売は前年同月を上回る。新世代アイサイトを全車標準装備した新型「レヴォーグ」と「BRZ」投入。部品の共同配送をトヨタ子会社と開始。物流網の効率化狙う。
(9064) ヤマト ホールディングス 宅配便首位国内約3700拠点。20/4-9月期事業別営業収益構成比(調整額除く)デリバリー75.5%、BIZ-ロジ8.1%、ホームコンビニエンス1.9%、e-ビジネス3.9%、フィナンシャル2.1%、オートワークス2.9%、その他5.6%。巣ごもり消費でネット通販の宅配便増加、受取拠点を拡大へ。法人顧客の集荷依頼にAIオペレータを活用。

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家康コース 注目ポイント
(2296) 伊藤ハム 米久ホールディングス 伊藤ハムと米久が統合。三菱商事系。20/4-9月期事業別売上高構成比(その他、調整額除く)加工食品35.6%、食肉64.4%。コロナ禍で外食、百貨店向け苦戦だが、家庭消費需要で調理加工食品が増加。朝のフレッシュ ロースハム、原形ベーコンシリーズ、チルドピザなどが二ケタ増。大豆たんぱくのミートなどラインナップを拡充。
(5020)ENEOS ホールディングス 石油元売り最大手。20/4-9月期事業別売上高構成比(調整額除く)エネルギー82.8%、石油・天然ガス開発1.5%、金属15.7%。8月JERAと共同で東京・品川に国内最大規模の水素ステーション開設。製油製造の生産供給体制の再構築で統廃合急ぐ。再生可能エネルギー総発電容量を22年度までに約1000㍋ワット以上へ拡大を目指す。
(8306)(株)三菱UFJ フィナンシャル・グループ 国内最大のメガバンク。銀行、信託、証券等を傘下に持つ金融グループ。20/4-9月期中間純利益構成比(持分比率勘案後)単体48.3%、信託10.3%、MUAH-8.7%、アユタヤ8.6%、証券3.7%、ニコス0.7%、アコム4.3%、Mスタンレー28.6%、その他等4.2%。通期目標は上方修正。DX推進で新事業本部設立検討。経費削減の取組み加速。
(8601)(株)大和証券 グループ本社 大和証券中心に資産運用、ネット銀行展開。20/4-9月期事業別純営業収益構成(その他・調整等除く)リテール37.1%、ホールセール(グローバル・マーケッツ38.4%、グローバル・インベストメント・バンキング10.1%)、アセット・マネジメント12.2%、投資2.2%。大型エクイティ引受案件寄与。協業のハイブリッド比率向上を目指す。
(9432)日本電信電話 国内通信事業最大手。傘下に東西地域会社やNTTドコモ、データなど。20/4-9月期事業別営業収益構成比、固定音声関連8.1%、移動音声関連9.6%、IP系・パケット通信30.6%、通信端末機器販売4.5%、システムインテグレーション30.8%、その他16.4%。 2500億円上限に自社株買い実施。ドコモTOB完了、利益約2,000億円増を見込。

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