三英傑シリーズ

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「三英傑シリーズ」

信長コース 注目ポイント
(6326)クボタ 17/1-3期部門別売上構成比、機械77.6%(農機・エンジン62.7%、建設機械13.2%等)、水・環境20.5%(パイプ関連10.3%、環境関連7.6%等)など。有人監視下での無人自動運転作業(耕うん・代かき)可能なアグリロボトラクタ、今年6月モニター販売開始。低コスト化等に繋がる鉄コーティング直播栽培実現推進。
(6702)富士通 AI技術活用のZinrai(ジンライ)展開、不正な金融取引検知、輸送効率化、新薬開発期間短縮、交通渋滞解消等の問題解決推進。ソフト・サービス部門に経営資源集中、営業利益率改善注力。工場内可視化、設備稼働状況監視、大量データ分析、予防保全等のIoTで工場管理システムをソフト化、国内外拡販の方針。
(6752)パナソニック 電気自動車(EV)大手・米テスラ社が17年発売する「モデル3」向けリチウムイオン電池を米ネバダ州新工場で17/1より共同生産開始、18年にEV換算・50万台分の電池生産目指す。リチウムイオン電池の世界シェア(16年)約23%。介護関連サービスロボット、橋梁点検・ドローンの開発推進。ローソンと共同、無人レジ開発注力。
(6976)太陽誘電 積層セラミックコンデンサ大手、同コンデンサは産業機械・ロボット・車載・通信基地局向け拡大へ。17/3期製品別売上構成比、コンデンサ51.0%、フェライト及び応用製品17.9%、複合デバイス28.4%等。同期電子部品用途別売上構成(同社推計)、通信機器47%、自動車・産業機器24%、情報機器15%、民生機器13%等。
(7012)川崎重工業 18/3期予想部門別連結営業利益構成比(調整額除く)、精密機械(産業用ロボット等)24.2%、航空・宇宙19.7%、モーターサイクル&エンジン19.7%、ガスタービン・機械16.7%、車両8.3%等。航空機関連製品や鉄道車両部門で強み。産業用ロボット世界シェア約6%。人と同じラインで作業可能な双腕ロボット・デュアロ等展開。

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秀吉コース 注目ポイント
(1928)積水ハウス 国際事業を17/1期・1821億円から20/1期・4000億円の計画、米国・豪州・中国・シンガポールに進出、環境技術等をアピール、売上増に繋げる方針。ロボット導入、工場での生産部材増加等でプレハブ住宅競争力向上推進。太陽光発電装置等活用、ゼロエネルギー住宅拡販。傘下の鴻池組と都市開発事業等注力。
(5333)日本ガイシ 17/3期部門別連結営業利益構成比(調整額除く)、セラミックス(自動車用セラミックス製品等)102.2%、エレクトロニクス(半導体製造装置用セラミックス製品等)8.3%、電力関連(がいし、電力貯蔵用NAS電池等)-10.5%。DPFやハニセラム等の環境関連製品で優位性。GPF(ガソリンエンジンの排ガス中のPM除去)の伸びに期待。
(5802)住友電気工業 自動車用ワイヤーハーネス(組み電線)世界シェア首位、アルミ電線使用・アルミハーネスで優位性。17/3期部門別連結営業利益構成比(調整額除く)自動車65.5%、情報通信14.3%、環境エネルギー13.8%、産業素材他13.6%、エレクトロニクス-7.2%。大型蓄電池のレドックフロー電池展開。5G導入で光ファイバー需要拡大の見通し。
(6503)三菱電機 製造自動化で強み、IoT活用・自動運転技術開発推進。17/3期連結営業利益構成比(消去他除く)、産業メカトロニクス(FA、自動車機器等)46.9%、家庭電器(家庭・業務用空調機器等)23.4%、重電システム(電力、交通、昇降機等)14.9%、情報通信システム(防衛・宇宙等)4.3%、電子デバイス (パワー半導体等)2.8%等。
(8750)第一生命ホールディングス 国内第3分野(医療・介護等保険)堅調。17/3期は傘下の第一生命が一時払い商品、第一フロンティア生命は円建定額商品、販売抑制で経常収益減少、海外保険事業(米プロテクティブ・豪TAL)は運用収支改善等で業績伸長。18/3期海外保険事業、前期反動で減益予想。健康増進に繋がる保険商品開発推進。

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家康コース 注目ポイント
(6178)日本郵政 全国2.4万程の郵便局網が強み。傘下に日本郵便、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険等保有。ゆうちょ銀行・17/3末資産運用構成、国債33.2%、外国証券等25.5%、社債5.1%等。かんぽ生命・同、国債53.2%、地方債11.5%、社債7.1%等。17/3期、豪州トール社減損損失4003億円計上、立直し推進。
(7201)日産自動車 17/3期世界販売台数(カッコ内、同社調べシェア)562.6万台(6.1%)、主要国別、日本55.7万台(11.0%)、中国(1~12月)135.5万台(5.0%)、米国158.1万台(9.0%)、メキシコ40.9万台(25.0%)等。22年度までに世界シェア8%目標。16年EVリーフ世界販売5.19万台。ルノー・三菱自動車との相乗効果を目指す方針。
(8001)伊藤忠商事 14年、タイ最大級財閥チャロン・ポカパングループと資本・業務提携。15年、中国の国有複合企業・中国中信集団に約6000億円出資、持分利益計上で全体の収益押し上げ貢献、連携強化で相乗効果目指す。ユニー・ファミリーマートHDに34.6%(17/2末)出資、協業推進。青果物事業「ドール」等の食料事業好調続く。
(8316)三井住友フィナンシャルグループ 海外展開・銀証連携・コスト削減推進。17/3期末その他有価証券評価益概算値2兆1887億円(株式1兆9219億円、債券604億円、他2065億円)。三井住友銀行貸出金残高(17/3末)75.6兆円(国内店54.5兆円、海外店等21.1兆円)、貸出金に占める海外店等比率、前期末27.9%(12/3末16.3%)。
(8766)東京海上ホールディングス 15年、米保険会社HCC社買収(約75億ドル)、HCCはスペシャルティ保険(役員賠償責任保険、農業保険等)世界首位級。17/3期部門別経常利益構成比、国内損害保険65.7%、国内生命保険3.4%、海外保険29.4%等。同期種目別国内損保正味収入保険料構成、自動車49.7%、火災12.9%、傷害8.1%等。

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