三英傑シリーズ

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「三英傑シリーズ」

信長コース 注目ポイント
(5703)日本軽金属ホールディングス アルミは銅の30%程の比重、軽量化で優位性。上流の地金・合金、中流の板・押出製品、下流のトラック架装(車両等積載の装備)等のアルミ総合メーカー。18/3期予想部門別連結営業利益構成比(調整額除く)、アルミナ&化成品・地金26.9%、板・押出製品23.9%、加工製品・関連事業32.8%、箔・粉末製品16.4%。
(6305)日立建機 鉱山機械向け消耗部品大手豪州ブラッドケン、同部品サービスの米H-Eパーツ買収。17/3期販売先地域別売上構成比、日本30.0%、オセアニア12.8%、北米10.4%、中国9.5%、インド6.4%等。日立グループ等と連携、自動掘削等可能なICT(情報通信技術)活用製品開発やドローンによる測量サービス提供を推進。
(6976)太陽誘電 積層セラミックコンデンサ(電気を蓄積・放出、電圧の安定・ノイズ除去等の役割)等のコンデンサは車載・社会インフラ系産業機器向け等が好調、複合デバイスは中華圏スマートフォン向け通信デバイスが伸びる。18/3期予想製品別売上構成比、コンデンサ51.7%、フェライト及び応用製品17.1%、複合デバイス30.2%、その他1.0%。
(7012)川崎重工業 双腕型多関節ロボット「デュアロ」等展開、メディカロイド(シスメックス社との折半出資)で医療ロボット開発推進。18/3期予想部門別連結営業利益構成比(調整額除く)、精密機械(建設機械向け油圧機器、産業用ロボット等)24.2%、航空・宇宙19.7%、モーターサイクル&エンジン19.7%、ガスタービン・機械16.7%、車両8.3%等。
(8058)三菱商事 一過性損失は16/3期-3950億円、17/3期-230億円、資源価格安定で大幅縮小。17/3期部門別連結純利益構成比(他、調整・消去除く)、金属(製鉄用原料炭、鉄鋼石等)33.6%、生活産業 (食料・衣料・日用品等、原料調達、流通、小売)27.6%、新産業金融(リース、不動産、物流等)8.1%、機械6.7%等。

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秀吉コース 注目ポイント
(1928)積水ハウス ロボット導入、工場生産部材増加等でプレハブ住宅のコスト競争力向上目指す。国際事業を17/1期・1821億円から20/1期・4,000億円の計画、米国・豪州・中国・シンガポールに進出済み、環境技術等で差別化を図る方針。傘下の鴻池組と都市開発事業等推進。太陽光発電装置等活用、ゼロエネルギー住宅拡販。
(6326)クボタ 農業機械・鋳鉄管国内首位。水道インフラ更新需要が20年代半ば現在比約2倍増の予想も。NTTと無人運転農機(田植機・トラクター等)の開発で提携。18年メドに農作業支援システム稼働の計画、東南アジア等でも販売へ。米国で農業機械・建設機械生産拡大。インフラ投資が伸びる中国で小型建機増産の方針。
(6503)三菱電機 17/3期連結営業利益構成比(消去他除く)、重電システム(電力、交通、昇降機・保守メンテナンス等)14.9%、産業メカトロニクス(FA、自動車機器等)46.9%、情報通信システム(防衛・宇宙等)4.3%、電子デバイス(パワー半導体等)2.8%、家庭電器(家庭・業務用空調機器等)23.4%等。ロボット、自動運転、人工衛星等の分野注力。
(6902)デンソー 17/3期得意先別売上構成比、トヨタG45.8%(トヨタ自動車42.5%等)、トヨタG外43.9%(ホンダ7.4%、FCA4.6%、GM3.8%、フォード3.3%等)など。IoTを国内外工場で導入の方針。自動運転使用のミリ波レーダ(電波を利用、対象物把握)、画像センサ(識別性能保有)高性能化を推進。環境、安心・安全分野拡充。
(8750)第一生命ホールディングス 17/3期は傘下の第一生命が一時払い商品、第一フロンティア生命は円建定額商品、各販売抑制で経常収益減少、第3分野(医療・介護等保険)堅調。海外保険事業(米プロテクティブ・豪TAL)は金融環境好転で運用収支改善、業績伸長。18/3期海外保険事業は前期反動で減益予想。総還元性向40%の目標。

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家康コース 注目ポイント
(5020)JXTGホールディングス 原油価格安定は業績回復寄与。17/4、JXHD・東燃ゼネラル石油が経営統合、国内ガソリン販売シェア50%超、製造・購買等部門コスト低減、原油処理能力削減、統合の相乗効果目指す。資源開発案件は絞り込みへ。ベトナム国営石油会社に出資、エネルギー需要が増加する東南アジア等で石油精製・販売事業を拡充。
(7267)ホンダ 17/3期所在地別売上構成、北米54.4%、アジア20.7%、日本15.1%、欧州4.6%等。同期事業別売上構成、4輪72.1%、2輪12.3%、金融サービス13.4%等。装着者歩行能力向上の歩行アシスト製品(ASIMOの2足歩行技術等基盤)拡販。小型ビジネスジェット機を欧米等以外に東南アジアで受注開始の方針。
(7751)キヤノン 14年・ロボットの目となる3次元マシンビジョンセンサーを製品化、医療支援ロボットの製品化目指す。15年監視カメラ世界シェア約14%のアクシス(買収金額約3,000億円)、16年コンピューター断層撮影装置・CT世界シェア約19%の東芝メディカルシステムズ(同6,600億円)を各買収。新事業育成推進。16/12期1株配当金150円。
(8002)丸紅 17/3末部門別総資産構成比、エネルギー・金属25%、生活産業27%、電力・プラント16%、素材16%、輸送機12%等。資源分野(エネルギー・金属から鉄鋼製品事業控除)を除いた非資源分野の純利益全体に占める比率は08年度34%、13年度79%、17年度予想87%。17/3末の持分発電容量11,765MW。
(8316)三井住友フィナンシャルグループ 17/3末(連結)、不良債権比率1.00%(12/3末2.59%)。傘下の三井住友銀行貸出金残高(17/3末)75.6兆円(国内店54.5兆円、海外店等21.1兆円)。航空機リース、米貨車リース等事業拡充。フィンテック(IT・金融融合のサービス・事業)活用の金融サービス提供。インドネシアでモバイル金融サービス展開、アジアで浸透目指す。

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